エキナカコンビニ1号店 阪急「アズナス十三店」がローソンへ転換 変わるエキナカコンビニ

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エキナカコンビニ1号店がローソンで再オープン 阪急十三駅

阪急沿線ならおなじみ、阪急グループのコンビニであるアズナスのうち、阪急電鉄十三駅のアズナス十三店が2021年9月29日をもって営業を終了、10月20日からローソンブランドとして再オープンしました。

現在アズナスを運営するエイチ・ツー・オーリテイリング(阪急百貨店を始め、阪急阪神グループの物流部門を統括する会社)は、傘下のアズナスをコンビニ大手のローソンブランドへ順次転換しており、2021年7月26日にはその1号店としてアズナス梅田阪急ビル店を転換したローソンHA梅田阪急ビル店がオープン。十三駅についても、小型店舗のアズナスエクスプレスを含めて3店舗のアズナスが営業していましたが、2店舗はローソンに転換されており、アズナス十三店もローソンへの転換準備のための一時閉店となり、装い新たにローソンとして営業を再開となりました。

阪急沿線を中心に見られたアズナスブランド もうすぐ見納め

アズナスは、阪急阪神東宝グループのエイチ・ツー・オー リテイリンググループ傘下の株式会社アズナスが運営しているコンビニ事業で、主に阪急、阪神沿線のほか、グループ会社の北大阪急行でも見ることができます。

このうち十三駅は、阪急電鉄の神戸線・宝塚線・京都線が集約される駅で、2019年のデータによれば、乗降人員約73,000人に対して乗り換え客は約138,000人と、終日乗り換え客が交錯する一大ターミナルとなっています。このため、1967年には関西私鉄初となるホーム上の立ち食いそば店がオープンするなど、古くから乗り換え客を狙ったビジネスも行われていました。

アズナスは、この十三駅のホームにできた十三店が第一号店で、今ではエキナカコンビニも当たり前の風景ですが、これが日本で初めてのエキナカコンビニでした。

時間のない乗り換え客の対象とするため、店内のレイアウトにも工夫が凝らされており、開店当時から一般のコンビニよりも多い3台レジ体制となるなど、後のエキナカコンビニの基礎を築き上げました。また、生活層が多い都市型コンビニと比べて、エキナカコンビニはビジネス層や観光客が多いという特徴もあり、商品展開もより手軽に食べられる軽食類や、ご当地商品が多いのも特徴です。阪急グループということもあり、阪急電車のグッズが取り扱われていることも、他のコンビニにはない特徴でした。

店名のアズナスも、急いでいる人に素早い対応をするという意味を込めて、as soon as(できるだけ早く)から名付けられています。

最盛期には阪急沿線を中心に98店舗を展開し、この中には新たにグループとなった元阪神系列の店舗も含まれています。

2021年6月にローソンとの事業提携が発表され、この中でアズナスはローソンのフランチャイズオーナーとなり、展開するコンビニ事業を順次ローソンへと転換されることとなりました。2021年10月20日現在、まだアズナスとして営業中の店舗もありますが、順次転換中であり、近い将来アズナスは姿を消すこととなります。

エキナカコンビニはオリジナルブランドから大手への移行が進む

阪急に限らず、エキナカコンビニの創成期には、かつては鉄道会社が独自に運営するブランドが多く設立されました。またJRでは、国鉄時代から駅構内の売店としてKioskという全国組織が存在していました。

しかし、2000年代以降にはこうした独自ブランドは次第に姿を消し、代わって大手コンビニチェーンが進出する姿が目立ち始めました。関西地区でも、JR西日本のハートインがセブンイレブンに、近鉄のK-PLATはファミリーマートに代わり、首都圏でも東武、京成、相模の各社でもファミリーマートが進出しているほか、JR北海道やJR四国でもセブンイレブンが進出しています。東京メトロや大阪メトロでは、ローソンの店舗展開が決まっています。

これは、新規展開がすでに飽和状態にあるコンビニチェーン店にとって、確実に売り上げの見込める駅構内は非常に魅力的な立地であることと、必ずしも立地の有利さを規模と物流の不利で活かしきれなかった鉄道会社の思惑が一致したもので、まさにWinWinの関係にあるといえるでしょう。

エキナカコンビニ独自路線を貫くJR東日本 やはり規模の大きさか

こうした中でエキナカコンビニ独自路線を貫くのが、JR東日本のNewDaysブランドです。

1988年に、品川駅に第一号店がオープン。その後首都圏の駅構内を中心に店舗数を増やし、2019年度末現在497店舗となっています。

コンビニ1件当たりの1日の売り上げが平均で50~70万円といわれる中、1日500万円を売り上げる店舗もあるほどで、深夜営業がないという不利さを抱えても、業界2位の1店舗当たりの売り上げを誇っています。

その理由は、なんといっても首都圏全域の駅構内という立地の有利さです。首都圏全体でのJRの利用者数は1日1200万人ともいわれており、2019年度のデータによれば、利用客1人当たりの利用回数は1週当たり7.8回、つまり毎週1億人近い利用客に支えられていることになります。

近年は積極的にデジタルサイネージの導入でさらに存在感を増していますが、それも毎日1000万人以上の鉄道利用客があるからこそ効果を発揮できるものであり、やはり立地の有利さは他社の追随を許さないもののようです。

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